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HPVワクチン接種スケジュール [感染症]

HPVワクチン接種スケジュール、0・3・9ヵ月または0・6・12ヵ月でも
子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス(HPV)のワクチン接種について、3回の接種を標準スケジュールの初回接種0・2・6ヵ月ばかりでなく、 0・3・9ヵ月や0・6・12ヵ月で行っても、効果は非劣性であることが確認された。
米国・ワシントンシアトルのPATHに所属するKathleen M. Neuzil氏らが行った無作為化非劣性試験によるもので、JAMA誌2011年4月13日号で発表した。

ベトナム21ヵ所の学校に通う11〜13歳903人を対象に試験
研究グループは、2007年10月〜2010年1月にかけて、ベトナム21ヵ所の学校に通う11〜13歳の女生徒903人について、オープンラベルクラスター無作為化試験を行った。
研究グループは被験者を無作為に、HPVワクチンを「標準接種(0・2・6ヵ月)」「0・3・9ヵ月」「0・6・12ヵ月」「0・12・24ヵ月」のスケジュールで接種する4群に割り付けた。

3回目接種後1ヵ月に血清抗HPVの幾何平均抗体価(GMT)を調べ、標準接種に対する非劣性試験を行った。
各接種群GMT値の標準接種群GMT値に対する割合を調べ、95%信頼区間の下限値が0.5以上であれば非劣性が認められると定義した。

被験者のうち、HPVワクチン接種を1回以上受け、3回接種後1ヵ月の時点で血清検査を行ったのは809人だった。

0・12・24ヵ月の接種スケジュールでは非劣性は認められず
結果、標準接種群の3回接種後のGMT値は、HPV-16が5808.0(95%信頼区間:4961.4〜6799.0)、HPV-18が 1729.9(同:1504.0〜1989.7)だった。
それに対し、9ヵ月スケジュール群のGMT値はそれぞれ5368.5(同:4632.4〜 6221.5)と1502.3(同:1302.1〜1733.2)、12ヵ月スケジュール群はそれぞれ5716.4(同:4876.7〜6700.6)と 1581.5(同:1363.4〜1834.6)と、いずれも標準スケジュール群に対する非劣性が認められた。

一方で、24ヵ月スケジュール群については、3692.5(同:3145.3〜4334.9)と1335.7(同:1191.6〜1497.3)で、標準スケジュール群に対する非劣性は認められなかった。

Neuzil 氏は「このベトナムの青年期女児において、HPVワクチン投与は標準または選択スケジュールにおいても、免疫原性、忍容性ともに良好であった。
標準接種法(0・2・6ヵ月)と比較して、2つのスケジュール法(0・3・9ヵ月、0・6・12ヵ月)は、抗体濃度について非劣性であった」と結論している。
                   (當麻あづさ:医療ジャーナリスト)
原文
Neuzil KM et al. Immunogenicity and reactogenicity of alternative schedules of HPV vaccine in Vietnam: a cluster randomized noninferiority trial.
JAMA. 2011 Apr 13;305(14):1424-31.
http://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/21486975

出典 Care Net.com 2011.4.26
版権 Care Net

「初期研修は出身大学の県で」との提案を撤回、日医 [その他]

日本医師会は、医師養成制度の改革案について、2011年1月に発表した「初期臨床研修は、原則、出身大学の所在する都道府県で行う」との提案を撤回し、「出身大学に設置された臨床研修センターに軸足を置きつつ、研修希望者の意思を勘案し、地域を定めず研修先を決定する」との方針に転換したと発表した。4 月24日の第124回日本医師会定例代議員会で、代議員からの質問への回答として明らかにしたもの(「医師養成についての日本医師会の提案--医学部教育と初期臨床研修制度の見直し(案)」の概要は『日医、医師養成制度の改革案発表、「医学教養」導入など提案』参照)。
http://www.m3.com/iryoIshin/article/131214/

 岩砂和雄・副会長は、初期臨床研修を原則、出身大学の所在都道府県で行うとした案に対し、都道府県医師会や関係団体から反対意見が多く上ったと説明。また、一般教養を「医学教養」として見直すとの提案にも、リベラルアーツの重視を求める指摘があり、見直しを行ったとした。

【石川県代議員・紺谷一浩氏の質問(個人質問)】

 医師は、患者・地域住民の健康と命を守る極めて倫理性の高い職業であり、医学教育においては、広くリベラルアーツを学ぶことが極めて重要。日医の医師養成改革案では、一般教養を見直し、医学教養とするとしている。リベラルアーツに充てる時間が全く担保されておらず、深い思索・探求力を陶冶することが事実上困難。

 また、医学部教育6年間、初期臨床研修2年間を出身大学の所在都道府県で行うとのことだが、大学医学部の設置状況と国民の生活区域、住民数はミスマッチしており、さらに高等学校終了時という未成熟な若者に、8年間の行動様式を強要することになる。現在の医師不足・偏在を解消するために、研修医の行動を拘束することはナンセンスである。医師偏在の解消が大きな動機であり、医師の生涯教育の観点が抜け落ちている。

【岩砂和雄・副会長の回答】

 医師養成についての日医案は、1月に提示した段階では、今後、検討を深めることを前提としていた。しかし、その説明が不十分であり、成案として受け止められ、混乱を来たしたとすれば、誠に遺憾であり、お詫びする。都道府県医師会・関係団体から様々な批判を含む意見をいただいた。

 リベラルアーツの重要性について、立花隆氏は、「リベラルアーツはバランスの取れたジェネラルな知識を与えることで、物事をトータルに見ることができる人間を育てようとすること」(1997年『知的亡国論』)と述べている。また、病院団体からも、「面接の際、研修医にリベラルアーツが欠けていることを実感する」との意見があった。そこで、医師がリベラルアーツを学ぶことの重要性に鑑み、「一般教養のあり方を見直し、大学6年間を通じたリベラルアーツ教育により、医師としての資質を涵養する」と変更した。

 出身大学の所在都道府県で医学部・初期研修の8年間を過ごすことについては、医師の地域偏在を解消し、若手医師が地域医療を担ってくれることを期待したものだった。しかし、これには賛成もあったが多くの批判もあった。そこで、「研修希望者は、出身大学に設置された臨床研修センターに登録し、臨床研修センターは研修希望者の意思を勘案し、地域を定めず研修先を決定する」との内容に修正した。研修希望者は、母校に軸足を置きつつも、希望する研修機関で体系的な研修を受けることができる内容の提案とした。

北海道代議員・畑俊一氏の質問(ブロック代表質問)】

 次の3点について、どのように考えるか。(1)将来の状況変化を踏まえた適正医師数、(2)女性医師の活用、(3)医師の地域偏在・診療科偏在にいかに取り組むか。

 (1)日医は、昨今の医学部定員増、またわが国の人口減により、医療需要に対処できる一定の医師数は確保できると推計している。しかし、高齢化による有病率・重症率の上昇、医療の高度化、在宅医療推進、プライマリケア医・臓器別専門医の割合、女性医師の活動度合いなど、従来の人口1000人当たり医師数という概念を超えた考慮が必要となり、医師養成数のあり方について弾力的な対処が求められる。

 (2)女性の医学部入学者・29歳以下の医師に占める割合が増加しているが、ワーク・ライフ・バランスの確率していないわが国において、女性医師の勤務環境は過酷。現実に、地方で勤務しない、ハードな科を選択しないなど、医師不足・医師偏在の問題に、女性医師の問題が大きく関わっていることは事実。女性医師が希望を持って働く環境を整備しなければ、医師養成数は確保されても、実働医師数は増えない。

 (3)医師養成制度改革案における、「原則として出身大学の所在都道府県で初期臨床研修を行う」との考えは、医師の地域偏在解消の糸口となる、説得力のある案と思われる。しかし、現状では、地方では優秀な学生が中央を目指し、地元医学部受験を避ける可能性が危惧される。また、既に都道府県の枠組みを越えて医療連携が進んでいる地域もあり、時代に逆行しているとの意見もある。

【羽生田俊・常任理事の回答】

 (1)適正な医師数の基準は、総論的には人口1000人当たり医師数であり、現在日本は2.2人(OECD加盟33カ国中30位)。OECD平均の3.1人をまずはクリアしたい。地域における必要医師数は、年齢構成、疾病構造、面積・地形、人口分布、医療機関数・形態、診療科分布、患者ニーズの変化などによって異なる。複数因子を考慮しつつ、必要医師数の見直しを適宜行っていく。必要医師数の実態把握について、日医の「医師確保のための実態調査」(2008年)、厚生労働省「病院等における必要医師数実態調査」(2010年)では、いずれも「現状の1.1倍程度の医師数が必要」との結果だった。しかし、これらはあくまで現状の必要数の調査。勤務医の過重労働を緩和し、あるべき医療を提供するための必要医師数については、今後、継続的に調査・把握し、それに応じた見直し・提言を行っていく。

 (2)今年度の医師国家試験では、女性医師の割合は32.5%。女性医師が妊娠・出産・育児を理由に離職してしまうことがないよう、勤務環境整備・支援策が肝要。女性医師の勤務環境改善は、男性医師の勤務環境改善にも繋がることは周知の事実。確かに、女性医師の診療科別医師数比率では、外科系・救急医療などが低い傾向となっている。しかし、医師不足、勤務医の過重労働、不確定要素の多い医療への国民の過剰な期待、医療事故責任追及への恐れなどから、若い世代の男性医師も、勤務が過酷であり、リスクの高い診療科を回避するようになってきており、仕事よりも自身の生活を優先する傾向がある。そもそも医師偏在は、長年の医療費抑制策が主因。今後も医師の勤務環境改善に全力で取り組む。

 (3)改革案発表後、各都道府県医師会などから意見をいただき、見直しを行った。当初、「原則、出身大学の都道府県で初期臨床研修を行う」としていたが、「出身大学に軸足を置きつつも、研修希望者の意向を勘案し、出身大学の都道府県以外も含めて研修先を決定する」と、弾力性を持った内容に変更した。初期臨床研修を成果あるものにするために、医師会・大学・医療機関・行政・住民の参加による「医師研修機構」の創設、卒業生の軸足となるべき出身大学の臨床研修センターを置くとの方針には変わりはない。また、臨床研修の定数は卒業生と概ね一致させる必要があると考えている。

出典
http://www.m3.com/iryoIshin/article/135826/index.html?portalId=mailmag&mm=MD110426_CXX&scd=0000163094

先天性胆道拡張症 [消化器科]

胆石・胆嚢癌
http://www.kanazawa-med.ac.jp/~hiromu/new_page_17.htm
■先天性総胆管拡張症(先天性胆管嚢腫):
Ⅰ型 総胆管嚢胞状拡張症、
Ⅱ型 胆管憩室、
Ⅲ型 十二指腸内胆管嚢腫
に分類(Alonso-Lejの分類)されるが、Ⅰ型がほとんど。
総胆管膵管合流異常の合併することが多い。
主症状は黄疸、腹部腫瘤、腹痛が3徴。下部胆管の炎症、閉塞をくり返し、悪性病変を合併することがある。

■先天性肝内胆管拡張症:Caroli病(先天性、家族性の小葉間胆管の拡張)


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先天性胆道拡張症
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%85%88%E5%A4%A9%E6%80%A7%E8%83%86%E9%81%93%E6%8B%A1%E5%BC%B5%E7%97%87

先天性胆管拡張症
http://health.goo.ne.jp/medical/search/10I60700.html

新しいメカニズムの抗インフル薬 富山化学 [感染症]

富士フイルムのグループ会社である富山化学工業株式会社東京新宿区、菅田益司社長)はこのほど、従来の抗インフルエンザウイルス薬とは異なる新しいメカニズムを有する薬剤について、厚生労働省に製造販売承認申請を行ったと発表した。

富山化学工業が開発し、今回承認申請したのは、錠剤タイプの「T−705」(一般名:ファビピラビル)という抗インフルエンザ薬。
成人のA型およびB型インフルエンザに感染した患者に対する治療効果がこれまでの臨床試験で確認されたことから、これらA型およびB型インフルエンザウイルス感染症治療の適応取得を目指して承認申請を行った。

富山化学工業によると、インフルエンザウイルスは感染した細胞内で複製を作り、増殖・放出して他の細胞に感染を拡大する。
タミフルやリレンザなどの従来の抗インフルエンザウイルス薬は、その放出を阻害することで感染拡大を防ぐノイラミニダーゼ阻害剤と呼ばれる。
一方、T−705は細胞内でウイルスが複製を作ることを阻害するメカニズムで拡大を防ぐ。
このような仕組みで作用する薬剤をNAポリメラーゼ阻害剤という。

非臨床試験では、豚由来の新型インフルエンザを含むA型や、B型・C型の季節性インフルエンザだけでなく、ノイラミニダーゼ阻害剤の耐性ウイルスや鳥由来の高病原性ウイルスなど幅広いウイルスの型に対しても効果があることが示されているという。

http://www.carenet.com/news/det.php?nws_c=20760


ピオグリタゾンによりIGTからの2型糖尿病発症が有意に減少 [糖尿病]

ピオグリタゾンにより耐糖能異常(impaired glucose tolerance;IGT)から2型糖尿病を発症するリスクが有意に低下することを示す試験結果が,米国の共同研究グループによりNew England Journal of Medicineの3月24日号に発表された。

IGTは,心血管疾患および2型糖尿病への進行と関係する。
同グループは,IGTからの2型糖尿病発症予防におけるピオグリタゾンの有効性を検討した。

対象は成人IGT 602例。ピオグリタゾン群またはプラセボ群にランダムに割り付け,中央値で2.4年間追跡した。
空腹時血糖値の測定を年4回,経口ブドウ糖負荷試験を年1回実施した。

その結果,2型糖尿病の年間発症率はプラセボ群の7.6%に対し,ピオグリタゾン群では2.1%と72%のリスク低下が認められた(ハザード比 0.28,P<0.001)。
耐糖能が正常化した割合はピオグリタゾン群が48%,プラセボ群が28%であった(P<0.001)。

ピオグリタゾン群はプラセボ群と比べ空腹時血糖値の低下(11.7mg/dL対8.1mg/dL),2時間後血糖値の低下(30.5mg/dL対 15.6mg/dL),HbA1c値の低下(−0.04%対+0.20%)がいずれも有意に大きかった(P<0.001)。
また,ピオグリタゾン群はプラセボ群と比べ拡張期血圧の低下,頸動脈内膜中膜複合体厚の減少,HDLコレステロール値の上昇がいずれも有意に大きかった。

一方,ピオグリタゾン群では体重の増加が大きく(3.9kg対0.77kg,P<0.001),浮腫の発現も多かった(12.9%対6.4%,P=0.007)。

出典 Medical Tribune 2011.4.7
版権 メディカル・トリビューン社

原文
Pioglitazone for diabetes prevention in impaired glucose tolerance.
N Engl J Med. 2011 Mar 24;364(12):1104-15.
http://www.ncbi.nlm.nih.gov/sites/entrez/21428766

耐糖能異常患者におけるピオグリタゾンの2型糖尿病予防効果: ACT NOW試験 [糖尿病]

ACT NOW試験より、耐糖能異常患者において、ピオグリタゾンはプラセボと比較し、耐糖能異常から2型糖尿病に転じるリスクを有意に低下させたことが、アメリカTexas Diabetes InstituteのRalph A. DeFronzo氏らにより、3月24日号のThe New England Journal of Medicine誌で報告された。

ACT NOW試験では、耐糖能異常の602人を登録し、ピオグリタゾン群、又はプラセボ群に無作為に割り付け、ピオグリタゾンによる2型糖尿病への進行リスク低下を検証した。

平均2.4年の追跡で、2型糖尿病の発症率は、ピオグリタゾン群で年率2.1%、プラセボ群で7.6%であった(p<0.001)。
ピオグリタゾン群はプラセボ群と比較し、正常耐糖能への転換率は高く(48% vs 28%: p<0.001)、空腹時血糖値(11.7mg/dL vs 8.1mg/dL: p<0.001)と2時間血糖値(30.5mg/dL vs 15.6mg/dL: p<0.001)を低下させ、HbA1cも有意に低下させた(0.04%ポイントの低下 vs 0.20%ポイントの増加: p<0.001)。
また、ピオグリタゾン群ではDBPの低下率が高く(2.0mmHg vs 0mmHg: p=0.03)、頸動脈内膜中膜厚の割合が低下し(p=0.047)、HDL-Cが増加した(7.35mg/dL vs 4.5mg/dL: p=0.008)。体重の増加(3.9kg vs 0.77kg: p<0.001)、及び浮腫の頻度(12.9% vs 6.4%: p=0.007)はピオグリタゾン群で高かった。

DeFronzo氏らは、「耐糖能異常を有する患者において、プラセボと比較し、ピオグリタゾンは、耐糖能異常から2型糖尿病に転換するリスクを72%低下させるが、体重、及び浮腫を増加させた」と、まとめている。
DeFronzo R, et al. N Engl J Med. 2011; 364: 1104-1115
出典
https://www.tcross.co.jp/details.php?category=medical&no=1138&id=1
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