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1,5AGの特徴 [糖尿病]

正常
経口摂取量=1日の尿中排泄量 ⇒ 血液中の濃度はほぼ一定

尿糖出現時(糖尿病患者など)
再吸収がグルコースによって競合阻害 ⇒ 血液中の濃度が低下
(その結果、血液中の1,5AG濃度は低下)



1,5AG
○軽微な血糖改善や軽度な悪化を確実にとらえる
○現在ないし直近の血糖状態とよく相関する
○食後高血糖や血糖値の日内変動を随時採血で簡単に捉えることができる

HbA1c(過去1・2ヶ月間の血糖の平均価)
○食後のグルコーススパイクがあまり反映されない

<まとめ>
■血糖変動の評価には、HbA1c等いくつかの指標がある
■食後高血糖抑制効果の判定には1,5AGもよい指標となる
■αGIによる食後高血糖改善効果はHbA1cが不変でも1,5AGにより確認することができる

低用量アスピリンで大腸がんリスク低下 [消化器科]

低用量アスピリンで大腸がんリスク低下,英メタ解析 数年間の服用で18年間の発生率24%減,死亡率35%減
胃がん,前立腺がん,乳がんなどさまざまながんの予防効果が指摘されているアスピリン。
大腸がんの予防に関してはこれまで高用量の服用が必要とされてきたが,英オックスフォード大学のPeter M. Rothwell氏らは,低用量でも大腸がんリスクを低下させることをメタ解析で明らかにし,Lancet10月22日オンライン版に発表した。

Long-term effect of aspirin on colorectal cancer incidence and mortality: 20-year follow-up of five randomised trials.
Lancet. 2010 Oct 21
http://www.ncbi.nlm.nih.gov/sites/entrez/20970847


1日当たり75〜300mgを数年間服用することで,約18年間の大腸がん発生率が24%,大腸がんによる死亡率が35%それぞれ低下したという。

5年以上投与で近位結腸がんリスクが約70%低下
Rothwell氏らは,1980〜90年代に英国,スウェーデン,オランダで実施されたアスピリンが対象の五つのランダム化比較試験(RCT;Thrombosis Prevention Trial,Swedish Aspirin Low Dose Trial,Dutch TIA Aspirin Trial,UK-TIA Aspirin Trial,British Doctors Aspirin Trial)を対象に,メタ解析を実施。1日の服用量を75〜300mgと500〜1,200mgで分け,がんの部位別(近位結腸,遠位結腸,直腸)でも検討した。各試験の治療期間は中央値で2.7〜6.9年で,追跡期間は中央値18.3年間,大腸がん発生率は2.8%(391例/1万4,033例)となっている。


結果 略


以上のことから,同氏らは「75mg/日以上のアスピリンを数年間服用することで,長期にわたって大腸がんの発生率と死亡率を低下させた」と結論。
解析したRCTの対象者すべてが試験に先行して内視鏡検査を実施していたため,アスピリンの絶対的な有益性を多少損なうとしつつ,アスピリンによる近位結腸がん予防の重要性を強調している。
                            (小島 領平)
出典 MT pro 2010.10.28
版権 メディカルトリビューン社

<私的コメント>


<関連記事>
アスピリンによる大腸がんのリスク低下には長期・多量の服用が必要
アスピリンによる大腸がんのリスク低下を期待するには長期にわたってかなりの量を服用する必要があることを示すデータが,米ハーバード大学のグループにより Gastroenterology の 1 月号に発表された。
 
同グループは,1986年に登録された40〜75歳の男性医療従事者 4 万7,363人を前向きに追跡。2 年ごとにアスピリンの使用,他の危険因子,大腸がんの診断に関するデータを収集し,2004年までの大腸がんの全報告を確認した。
 
18年間の追跡で975人に大腸がんが確認された。
危険因子を調整後,アスピリンを週 2 回以上定期的に服用していた群は定期的に服用していなかった群と比べて大腸がんのリスクが低く,相対リスク(RR)は0.79だった。
しかし,有意なリスク低下には少なくとも 6 〜10年の服用が必要で(P=0.008),4 年以内に服用を中止した場合にはリスクの低下は認められなかった。
 
累積の平均服用量が多いことがリスク低下と関係していた。
アスピリン非使用群と比較した大腸がんのRRは,標準的なアスピリン錠剤の 1 週間の服用量が0.5〜1.5錠で0.94,2 〜 5 錠で0.80,6 〜14錠で0.72,14錠より多い場合で0.30であった(P=0.004)。
 
同グループは「大腸がんに対するアスピリンの利点を得るには,少なくとも 6 年間の継続服用が必要で,週14錠より多い用量で最大のリスク低下となる。このような用量を長期に使用することによる有害な影響の可能性を考慮する必要がある」と指摘している。

Chan AT, et al. Gastroenterology 2008; 134: 21-28.
出典 Medical Tribune 2008.2.7
版権 メディカルトリビューン社

慢性胃炎 [消化器科]

再掲:萎縮性胃炎とは何か
http://blog.ukawaiin.com/2010/01/blog-post_07.html

MRIC: 臨時 vol 89 「組織学的胃炎と内視鏡的(形態学的)胃炎について」
http://mric.tanaka.md/2008/07/07/_vol_89.html

慢性胃炎
http://202.216.128.227/%93%A7%90%CD%95S%89%C8/19.6.htm
内視鏡的萎縮と組織学的萎縮との比較
http://202.229.64.149/gakkai/ddw2007/ddw07_a.html
PDF] Microsoft PowerPoint - 消化器講義.ppt [互換モード]
http://ocw.nagoya-u.jp/files/69/note_2.pdf
胃炎と胃がん
http://www.kurokawa-iin.com/ienno.htm

インフルエンザワクチンの作用メカニズム [感染症]

インフルエンザワクチン働く仕組み解明、阪大
インフルエンザワクチンが働く分子レベルの仕組みを大阪大などのグループがマウス実験で突き止め、31日付の米医学誌電子版に発表した。
日本で使われるワクチンは、インフルエンザへの感染歴がないと効果が低いことが判明。
石井健招聘教授は「副作用が少なく有効性が高い次世代ワクチンの開発が必要になるだろう」と話している。
 
インフルエンザウイルスを認識するセンサーを持つ免疫細胞の3受容体に着目。受容体がないマウスにさまざまなワクチンを投与すると、「TLR7」というリボ核酸(RNA)の受容体がワクチンの効果に必須であることが分かった。
 
日本でワクチンに使われる「不活化スプリットワクチン」は、自然免疫の活性化がほとんど見られず、効果が低かった。
感染歴がある人では免疫が再び活性化し、有効なことが人の血液の実験で判明したが、感染歴のないマウスにこのワクチンだけを投与しても感染を防げず死亡した。

出典 産経ニュース 2010.4.1
版権 産経新聞社


<関連サイト>
インフルエンザワクチンの現状と課題
http://www5.kcn.ne.jp/~obk-s/makoto.140/hondai.html
■日本の不活化インフルエンザワクチンはスプリットワクチンという種類です。
副反応の主な原因と考えられているエンベロープ中の脂質をエーテルで取り除き、主にHA画分を集めたものです。
エーテル処理後にホルマリンを添加し、ゾーナル精製してHA画分を採取したものがHAワクチン原液となります。

■米国の予防接種諮問委員会では、上に述べた接種対象者以外にも、小児や妊婦に対してワクチンを推奨しているのが特徴です。
妊婦がインフルエンザに罹患すると重症化しやすいことは知られていますが、米国のようにワクチンを推奨している国は多くありません。
調査した56カ国中、14カ国だけが妊婦への接種を推奨していました。

■生後6ヶ月以上の乳幼児でも、ワクチン接種により発症を阻止できるだけの抗体価を得ることができます。
しかし、発症阻止に対するワクチンの有効性は、研究報告により大きな違いがみられます。
ほとんど有効性が認められないとする報告から、90%以上の有効性を示したとする報告まで様々です。
年齢が高い小児ほど効果があり、1回接種では効果が小さく、2回接種で有効性を示すというのが共通した認識です。
日本でも最近、国が研究班を組織して乳幼児に対するインフルエンザワクチンの効果を調べました。
そこで得られた結論は、1歳未満児については有効性を示す確証は得られませんでしたが、1歳以上6歳未満児については、発熱を指標とした有効率は20~30%となりました。
この値は低いようですが、この年齢層はワクチン接種後にインフルエンザ以外の感染症に罹患することも多く、実際の有効性はこの値よりも高いと考えられます。

■64歳以下の成人における有効性
この年齢層は過去に何度もインフルエンザに罹患し、またワクチン接種を経験していますので、インフルエンザウイルスに対する特異的な免疫記憶を有しています。
したがって、ワクチン接種により強いブースター効果が得られ、ワクチンの有効性が最も期待できる年齢層です。
ワクチン株の抗原性が流行株と一致した場合、インフルエンザワクチンは約70%~90%の発症阻止が期待できます。
一致していない場合でも、50%から80%近くの有効性があったという多くの報告があります。

■65歳以上の高齢者における有効性
この年齢層は、必ずしもインフルエンザに罹患しやすいということはありませんが、発症すると最も重症化し、死亡者も多く出るグループです。
死亡阻止を第1の目的と考えると、ワクチンをこのグループに優先して接種するのは当然だと考えられます。
高齢者や何らかの基礎疾患を有する人達のワクチン接種後の抗体応答は、健康な成人における抗体応答よりも悪いといわれています。
また、年齢が高くなるほどワクチンの発症阻止効果は弱くなると考えられています。
しかし、ワクチンが高齢者の重症化阻止や死亡阻止に有効なことは多くの論文で証明されています。
米国の代表的な論文をまとめると、ワクチンは発症や入院を阻止する効果は50%位ですが、死亡阻止効果は70~80%はあるとされています。

2型糖尿病の新関連遺伝子 [糖尿病]

2型糖尿病の新関連遺伝子=働き悪いとインスリン減少−日本人患者で発見・東大など
日本人など東アジア人は、欧米人に比べ、それほど肥満でなくても2型糖尿病を発症することが多いが、その理由の一つとなる新たな遺伝子が見つかった。
東京大や理化学研究所などの国際研究チームが、患者と健康な人について、大規模な全遺伝情報(ゲノム)の比較解析を行って発見し、米科学誌ネイチャー・ジェネティクス電子版に6日発表した。
 
この「UBE2E2」遺伝子は、血糖値を下げるインスリンの分泌に関与する。
遺伝子を構成するDNA塩基配列が特定のタイプの場合、働きが悪くなって発症確率が1.2倍に高まる。
日本人患者の15%がこのタイプと考えられる。
 
東大医学部の門脇孝教授によると、欧米人はインスリンの効き目が悪くなって発症することが多いが、日本人はもともと少ないインスリンの分泌量がさらに減って発症する場合が目立つ。
UBE2E2遺伝子は日本と韓国香港、シンガポールの患者で関連が確認されたが、フランスなどの患者では関連がなかった。
 
2型は日本人の糖尿病患者の9割を占め、食べ過ぎや運動不足などの生活習慣と遺伝の両方が原因となる。
今回の比較解析では、東アジアと欧米の患者に共通する別の関連遺伝子も見つかり、日本人患者では過去の発見分を含め、計13個の遺伝子が関与していることが分かった。
研究成果は糖尿病の予防や新薬開発に役立つと期待される。

http://www.jiji.com/jc/zc?k=201009/2010090600017&rel=m&g=int
出典 時事ドットコム 2010.9.6
版権 時事通信社


iPS細胞の画期的作製法 [その他]

iPS細胞の画期的作製法、米ハーバード大開発
様々な組織の細胞に変化できる新型万能細胞(iPS細胞)を、安全に効率よく作り出す新手法をハーバード大医学部のデリック・ロッシ博士らが開発し、30日の科学誌「セル・ステムセル」で発表した。

iPS細胞は、皮膚細胞などのDNAに、受精卵に近い状態に戻す「初期化」のカギを握る遺伝子を組み込んで作られる。
その際、ウイルスなどを「運び屋」として使うのが一般的だが、ウイルスではDNAを傷つけ、がん化する危険が残るのが問題だった。

研究チームは、DNAが、細胞内でたんぱく質を作る時に伝令として働くリボ核酸(RNA)に着目。ウイルスの代わりに、合成した伝令RNAを細胞に入れ、狙った4種のたんぱく質を作らせた。
遺伝子を改変しないため、がん化の恐れが少なく、従来の手法より速く効率的にiPS細胞が作製できた。
筋肉細胞にかかわるRNAを導入して、iPS細胞から筋肉細胞を作ることにも成功したという。


出典 YOMIURI ONLINE 2010.10.1
版権 読売新聞社



予防接種無料化キャンペーン

所属医師会医師会長名で

「希望するすべての子どもに予防接種を!」キャンペーンに関する署名活動に対する協力のお願い

という署名依頼がありました。

日本医師会、予防接種推進専門協議会

の連名となっています。

実施となればかなりの大型予算を組む必要があります。

現在、国家予算は逼迫しています。
日本のODA拠出大国の体質改善などに取り組みながらワクチン無料化を行わないと国債発行額は増えるばかりになってしまうのではないでしょうか。
ちょっと心配で署名をためらっています。


<関連サイト>
予防接種に係る費用負担の現状について
http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000000bx23-att/2r9852000000bygx.pdf

各国・地のワクチン接種医療機関等について
http://www.mofa.go.jp/mofaj/toko/medi/vaccine/index.html
(お子様がみえる海外赴任者には便利な内容です)


多剤耐性アシネトバクター菌

多剤耐性アシネトバクター菌 国、感染症法指定へ
複数の抗生物質が効かない多剤耐性アシネトバクター菌の感染が相次いでいる問題で厚生労働省は1日、専門家でつくる感染症部会を開き、同菌による感染症を感染症法の「5類感染症」に省令で指定することを決めた。
感染者については、指定医療機関が定期的に国に報告、全国的に発生状況を把握できるようにする。

年内にも省令改正し、年明けから報告を受ける。
感染症には1~5類の指定があり、5類感染症の指定対象については発生動向を調査し、結果も公表する。
破傷風やペニシリン耐性肺炎球菌感染症などが省令で5類に指定されている。

発生動向調査の方法は、指定する全国470の医療機関から、毎月報告を受ける定点観測の方法になる見通し。

同省の今年3月の調査では、200床以上の医療機関の約1割で同菌が検出されたことが判明。
同省は「既に一定程度広がっている」と判断、部会の委員からも「全国で発生した同菌による感染症すべてを把握するのは、医療機関にかける負担が大きい」との意見が出た。

帝京大病院東京板橋)で問題となった院内感染への対策については、別の会議で検討する。

部会では、蚊を介して感染、発熱や関節痛などが起きる「チクングニア熱」も「4類感染症」に政令で指定することが決まった。

出典 日経新聞 Web刊 2010.10.1
版権 日経新聞社



早期腎がん発見のツールとしての腎エコー [泌尿器科]

第18回日本がん検診・診断学会の学会ダイジェストの記事で勉強しました。

腎エコーは早期腎がんの発見に貢献
群馬大学大学院泌尿器科学の鈴木和浩教授らは,泌尿器科領域のがん検診における超音波検査の意義について検討した。
その結果「腎エコーは早期腎がんの発見に貢献している。膀胱エコーは要精密検査症例への施行,前立腺エコーは前立腺サイズや被膜像の評価を通して,生検決定のための判断材料への利用などに意義が認められる」と述べた。

フィードバック体制づくりが課題
鈴木教授らが群馬大学での腎がん発見契機の推移を見たところ,近年は血尿などの症状が発症してからの発見が減少し,ほとんどがエコーおよびCTで発見されるステージⅠが著しく増加していた(図1,2)。
一方,ステージⅣの治療数が増加しているが,これは分子標的治療薬が使用できるようになったため,大学病院で治療する患者が増加したことが原因と考えられるとした。

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また,人間ドックにおけるエコーの役割について,2006~09年に済生会前橋病院(群馬県)人間ドックで腎エコーを施行した受診者(男性6,054例,女性3,422例)と1999~2009年に三愛会クリニック(群馬県)人間ドックで腎・膀胱エコーを施行した受診者(男性3万270例,女性1万2,109例)の所見を検討した。
その結果,腎細胞がんと診断されたのは0.02%(済生会前橋病院2例,三愛会クリニック8例)であったが,経過観察が可能な腎血管筋脂肪腫(AML)も診断されており,臨床的に重要な疾患の検出が可能だった。膀胱腫瘍(尿路上皮腫瘍)は0.04%(16例)と腎腫瘍の2倍検出され,
膀胱全摘した1例以外は経尿道的手術で対応可能な早期がんであった。
今回の調査で,紹介を受けた施設からの情報提供がなされていない症例も多く見られたことから,同教授は「今後の普及には,紹介病院からの経過のフィードバックが不十分であることが,最大の問題と考えられた」と指摘した。

以上をまとめて,同教授は「人間ドックにおける腎エコーは,腫瘤性疾患と良性疾患の検出に意義がある。
特に近年の早期腎がんの発見に大きく寄与しているが,大学病院のような紹介を受ける施設での,確定診断所見とエコー所見のフィードバック体制づくりが課題である」とした。
また,「膀胱エコーは,施設における技術差の問題,施行時の条件設定などがあり,必ずしも1次検診での施行が可能ではない。
しかし,蓄尿時の良好な描出症例もあるので,ドックにおける尿潜血陽性例などでの要精密検査症例において泌尿器科医の常駐していない施設での施行はメリットがあると考えられる」と述べた。

一方,前立腺がん検診において超音波検査を1次検診で行った場合に検出される前立腺がんは3割程度で使用には限界がある。
前立腺特異抗原(PSA)関連マーカーであるPSA濃度(PSAD)0.15未満の群の多くはPSA 10未満であるが,この群では約2割にがんが検出され,PSAD 10.15以上の群と比べて有意に低い陽性率であった。
そこで,同教授は「前立腺エコーは2次検診において,サイズの推定やエコー像の評価を通して,生検決定因子の1つに用いられる可能性がある。また,治療を要する前立腺肥大症などにもエコーは有用な検査であるため,一般医科・ドックなどでは経腹エコーでの評価も意義がある」とまとめた。

出典 MT pro 2010.9.16
版権 メディカルトリビューン社






マンモグラフィによる死亡率減少効果 [がん]

マンモグラフィによる死亡率減少効果は小さい
定期的なマンモグラフィ(乳房X線検査)の受診は、乳癌の死亡率低下の約3分の1に寄与しているにすぎないことが、ノルウェーの大規模な乳癌スクリーニングプログラムのデータ分析によって示された。残りの3分の2は、癌についての啓発や治療の向上などの因子によるものと考えられると、研究著者らは述べている。
 
医学誌「New England Journal of Medicine」9月23日号に掲載された今回の分析は、マンモグラフィのリスクと有益性について新たな疑問を投げかけるものである。
研究著者であるノルウェー癌登録機構(オスロ)のMette Kalager博士は、女性はその有益性が期待するほどではないことを知った上で、過剰診断や偽陰性・偽陽性など検査結果の害についても考慮に入れて検討する必要があると指摘している。

昨年(2009年)11月、米国予防医学作業部会(USPSTF)が、マンモグラフィによるスクリーニングは50歳から1年おきに受診すればよいとのガイドラインを発行し、乳癌専門家らの間に大きな議論を呼んだ。
一方、米国癌協会(ACS)をはじめとする各団体は、現在も健康な女性に40歳から年1回のマンモグラフィ受診を勧めている。

ノルウェーの乳癌スクリーニングプログラムは1996年に開始、9年をかけて郡単位での登録が勧められ、2005年以降は50~69歳の女性全員が2年ごとにマンモグラフィを受けている。
今回の研究では、4万人強のノルウェー人女性を平均2.2年間追跡。スクリーニングプログラムを実施している郡としていない郡に在住する2群、同じ郡にスクリーニングプログラム実施前に在住していた2群(スクリーニング群と非スクリーニング群)、計4群の死亡率を比較した。

その結果、スクリーニングプログラム実施群と対照群(実施前のスクリーニング群)の乳癌死亡率の差は28%であったのに対し、非スクリーニングプログラム実施群と対照群(実施前の非スクリーニング群)の差は18%であった。
スクリーニング群における相対的な減少率は10%であり、またスクリーニングのみの死亡率減少への寄与度は全体の3分の1に過ぎず、「これまで考えられていたよりも大幅に低い数値である」とKalager氏は述べている。

米国放射線医学会(ACR)乳房画像委員会のメンバーDaniel B. Kopans博士らは、「マンモグラフィが完璧なものとは誰も主張していない。しかし1990年代にマンモグラフィを定期的に行うようになって以来、乳癌による死亡は30%低下した。これは大きな成果だ」と述べ、今回の研究の追跡期間(平均2.2年)が短く、スクリーニングの効果を評価するには十分ではないと指摘している。
これに対し、別の専門家は「治療が向上し、啓発が進むことにより、マンモグラフィの重要性はこれまでよりも低いものとなっている可能性がある」と指摘。
米国ではこの問題に関する議論が再燃化している。
http://health.nikkei.co.jp/hsn/news.cfm?i=20100930hj001hj
出典 Health Day News 2010.9.22
版権 Health Day

原文
Mammograms Cut Breast Cancer Death Rates, But Only Modestly: Study
Norwegian study findings stir renewed debate over the value of routine screening
http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=643463



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